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地域価値創出のためのソーラーシェアリングの役割と可能性－東広島市民フォーラム・プレゼン

2022年2月12日、広島大学マスターズ主催の東広島市民フォーラム「SDGsと私達市民の生活」がZoomでオンライン開催されました。SDGs未来都市の認定を受けている東広島市からの報告、市民のSDGs関連の具体的取組報告などと共に、「SDGs推進と地域価値創出のためのソーラーシェアリングの役割と可能性」と題して30分程度話しました。13時半から3時間に及ぶシンポでしたが、質問や意見も多く出て結局閉会宣言後の放課後議論が最終的に終了したのは17時半でした。
当方が夢想するソーラーシェアリングをフル活用した地域価値創出の理想形は、上図イメージの地域マイクログリッドですが、実現となるとなかなか簡単ではないでしょう。そのあたりに関して後日メールでいただいたご質問への回答も含めて少し思いを補足しておきたいと思います。

１．営農型PVによる地域マイクログリッドを目指す上での現在の最大の障害・課題は何ですか。

＜小規模農業者の再エネ参入を復活できるか＞
①ソーラーシェアリング（APV）の農業・脱炭素・地域活性への多面的プラス効果を6年間の稼働実績で実感していますが、一昨年来の固定価格買取制度の自家消費30％要件設定の大幅改正により、実質的に小規模農家を含む大半の農家が、低圧小規模太陽光発電に参入できなくなりました。APVに限り担い手農家であれば30％消費要件は免除されるも、農業所得500万円以上等の要件を満たす担い手農家は一握りのすでに自立した選ばれし農業者のみであるといえます。里山の多面的機能を無償で黙々と護る大半の農家が、この歴史的千載一遇のわくわくするチャンスを奪われたことになります。「Get big or get out（大きくなれ、さもなくば去れ）」米国の1970年代のスローガンです。その後米国では小さな農場が消えていくにつれ地域コニュニティも衰退し自然環境も荒廃したといいます。

➁そこで先ずは、どうすればこの弱い立場の小規模農業者が、もう一度ソーラーシェアリングの歴史的恩恵とその結果としての脱炭素そして地域活性化と自然環境維持への貢献が可能な立ち位置に戻れるかです。その答えは、これまでの固定価格買取制度（FIT）に代わる再エネ電気買取先を自ら相対で見つけるか、あるいはAPVの脱炭素と地域価値創出効果を認知する地方自治体等がFITに代わる地域独自の固定価格買取制度を作ること、すなわち地域マイクログリッドを形成することです。それは、SDGsの基本理念の一つでもある誰一人残さない、市民による市民のための仕組みとも言えます。マイクログリッドの本来的意味は一定地域内で再エネの需給が満たされ、系統電源喪失時でも自律運転で電力供給が一定期間できることとされています。その理想形はシュタットベルケと称されるドイツのフライブルグ市です。比較的利益が出やすいといわれるエネルギー・マイクログリッドをベースに上下水道や公共交通、廃棄物処理などの地域インフラ運営までもこなすあの東広島市と同規模人口20万人の世界憧れの環境先進都市です。しかし残念ながら日本のマイクログリッドの現況は、小さな街区やゾーンで国の補助金を得て再エネ電力需給の実証実験をしている段階です。

＜地元新電力：マイクログリッド形成にむけて離陸できるか＞
①そんな日本で、本格的な完全自立運転可能な地域マイクログリッド実現にはまだ相当な時間を要しそうです。しかし2050年脱炭素どころか負の連鎖臨界点といわれる2030年までの残された時間は僅かです。将来の理想形をVisioningしつつも、今すぐにでもアクションを起こして効果を実感できる方法が求められます。それにはとりあえず既設の地域新電力である東広島スマートエネルギーが、相応の価格でAPV等の再エネ電力を買取を開始することです。20年間平均実質利回り4％以上願わくば5％以上での固定価格買取が保証されるなら、農家はAPV設置に動き始めるでしょう。2021年現在のAPVによる発電コストはほぼ10円/kwhまで下がっており、現行FIT買取価格12円/kwhなら20年平均実質年利回り2.8％程度が現状です。中長期展望では、世界標準に比べまだまだ割高な日本の設備コストは削減余地があることに加え、パネルの発電効率もじわじわ高まりつつありAPVによる発電コストの低減傾向が続くでしょう。経産省の2025年FIT買取価格は7/kwhを想定しています。一方で、化石燃料による発電コストは10円程度、原発は12円程度で様々な要因で上昇トレンドです。

➁そんな条件下で買取側の東広島スマートエネルギーはどんな対応ができるのでしょうか。例えばAPV発電コスト8円/kwhに下がったとして∔50％の20年固定12円で買い取ると、APV農家の実質利回りは年平均4％です。さらに脱炭素に向けたRE100企業やサプライチェーンでの再エネ調達圧力は高まるばかりで中長期的に再エネ電力価格にはプレミアム加算も可能な状況です。一般消費者の電気代は平均家庭で28円/kwlとすれば28－12＝16円/kwhが粗利、大口企業向けRE電力単価が17円/kwlとすれば粗利は5円程度になります。この粗利から配電設備借用託送料や配電ロス、人件費事務経費等を控除して利益が残るかどうかの計算になります。企業向けはスケールメリットで経費は安くかつRE需要圧力で販売価格は強気が可能でしょうか。一方一般家庭向けは小口で経費増でも粗利幅大きく大手電力より安く地元市民に提供できる可能性もあります。地産地消の単距離配電ゆえに長距離送電に比べ託送料は安く配電ロスも少ないことがら経費圧縮も期待できます。また2022年からマイクログリッドの域内配線ライセンス取得も可能となるようで、本気度が高ければ託送料に代えて域内配電ネットワークを資産としても取り込むことも可能になるようです。
当面は、託送料を負担しながら市内のAPV等から再エネ電力を購入し、域内一般家庭への小売販売や極力域内の再エネ渇望事業所にオフサイトPPAやバーチャル・オフサイトPPAなど個別再エネ販売契約で再エネ取引を積み上げつつ、将来の地域マイクログリッド形成にむけて、電力需給調整のノウハウを高めていくということでしょうか。
実際に先行する「とっとり市民電力」や「米子ローカルエナジー」などはAPVがメインではありませんが、想定以上の利益を確保しつつ脱炭素に向け業績を順調に拡大していると聞きます。

 ＜APVゆえの農業規制を克服できるか＞
①米国州政府の太陽光発電に対する政策姿勢はここにきて、小規模・農業絡み・コニュニティ絡み・低所得者向けなどを徹底的に優遇する方向です。例えばマサチューセッツ州（MA州）では2018年から復活したSMART固定価格買取制度のもと、メガソーラー級の入札価格を基準に例えば100kw程度の小規模PVからは5割アップの価格で買取り、かつ営農型PVならさらに６セント上乗せという強力な優遇制度を継続中です。かっての「Get big or get out」のスローガンは、2000年頃から「Buy local, Know your farmer, Know your food（地産地消、身近な農家をもっと知ってもっと食について考えよう）」というスローガンに変り、小規模農業とコミュニティと食の安全と環境維持を志向しています。結果として最近はCSA（Community supported Agirculutre）型の地域密着農場効果もあって小規模農場が直近5年で22％増と急増して存在感を発揮しています。そこに今まさにAPVによるパワーが加わろうとしています。

一方で日本の農業はというと、点としては元気な農場も生まれつつありますが、高齢化と赤字構造定着で大方の農業者は疲弊し耕作放棄地が拡大の一途で、特に中山間地域ではコミュニティーの存続が危惧され始めています。そんな中で小規模農業復活への千載一隅のチャンスをもたらしたのがソーラーシェアリング（APV）でした。しかし現場では厳しい農業規制がAPV新規参入を躊躇させ、設置済みの営農者や農業関係窓口をも苦しめてきました。

➁ソーラーシェアリング（APV）は2012年開始の固定価格買取制度（FIT）制度の一環として2013年から始まりましたが、あくまで厳しい条件付きでの特例認可制度でした。その条件のうち特に厄介なのがこの二つです。
A）栽培作物の単収がその地域のその作物の平均的単収を20％以上下回らないこと。すなわち80％以上の単収を概ね維持できているか。
B）栽培状況を毎年写真付で報告し、かつ3年ごとに農地転用の許可申請をして再度認可を得ること、などです。
特にAの単収（10a当たりの収穫量）は、窒素肥料系かオーガニック系か、露地栽培系かハウス系かなどのほか、栽培技術や気候変動、病害虫状況などなど様々な要因で倍半分の収穫変動もありえます。またその結果として平均的単収の基準も不明確になります。そんな中で、農業者の営農姿勢は委縮し農業委員会窓口も単収80％維持への数値管理の難しさと煩雑さに苦悩してきました。営農現場の状況に関係なく、80％維持という数字が無慈悲に独り歩きし始めます。そこで農業者としてはAPVのもとではのびのびと営農ができそうにないので近づくまい、また行政窓口も管理が難しいのでできればAPVは設置して欲しくないと思っても不思議ではありません。
要するに日本のAPVはそれ自身の農業・脱炭素・地域活性などへの膨大なプラス効果とその潜在力を吟味するよりも先に、まずは農地を護るべしとの方針でできるだけ抑制するという、米国MA州とは真逆の方針と思われます。確かに一部のAPV設置農業者に発電本位で営農に不誠実な者も存在するのでしょうが、そのためにAPVの持つ膨大な潜在力を全面的に犠牲にするのは、余りにももったいなく、角を切って牛を殺すことになっていないでしょうか。

③ この規制は本来固定価格買取制度（FIT）の一環としてのAPV設置に対するものとしてに作られた国のルールです。地域マイクログリッド形成は非FITとして地方独自の再エネ電力買取の仕組みですが、農地を複層利用するAPVにはこの農業規制が引き継がれる可能性が大きいと言えるでしょう。しかし、それではせっかくのAPVといえども多くの小規模農業者が依然として敬遠することになります。そこで地方には是非とも地方独自の実態に即した下記のような代替案での対応検討をお願いしたい。
A)  単収維持80％基準に代えて、遮光率33％以上かつパネル高3m以上の形式基準による許認可を第一条件とします。発電志向の営農軽視農業者は高遮光率でサカキなどの日陰作物選択偏向が目立ってることから、先ずこの汎用作物栽培可能仕様を標準にします。
B）行政の危惧はAPVによる優良農地喪失懸念にあるので、市内農地総面積の10%までAPV化可能という総量規制を設定します。水稲の減反政策同様に地域総量に空きがあれば個別農家ベースでは10%以上の設置も可能とします。これで最悪でも残り90％の農地はAPV不可侵で現況が守れ、行政としての安心感を確保できます。10%枠程度ならすでに17％に達した耕作放棄地を活用すれば良いとの議論が出そうですが、荒廃農地は整地造成が必要だったり系統線に遠かったり利用は限られます。さらに現況は優良農地もどんどん耕作放棄化が進行中で、むしろAPVが耕作放棄化を抑制し農地としても維持される可能性が高いでしょう。現実に保全農地と称して通年営農しないで耕起のみの準耕作放棄地が漸増しています。
C）農地面積10%まではAPVのポジティブな可能性に賭けてMA州の様に積極的に高めの導入インセンティブを設けます。例えば、導入ステージを5段階に分けて高めの買取価格を設定し農地2％達成されるごとに買取価格を下げて行けば導入が前倒しになりますし、導入状況をみながらの政策対応変更も可能となるかもしれません。この辺りはMA州方式が参考になると思われます。ただ注意すべきは、このAPVインセンティブはあくまで地元コミュニティ活性のためであり、域外大型資本の参入は抑制が好ましいと言えます。
D）以上の結果として、農業委員会窓口業務は激減し、農業者の自由度も高まるとともにのびのびと営農できることになり若者の農業参入増も期待できるでしょう。写真付き年報で営農状況に疑義があれば農地パトロールや個別現場チェックで個別対応指導で対応できます。

２．一般市民としてAPVによるマイクログリッドにどう関われますか

 冒頭掲載の地域マイクログリッドイメージ図の様に、一般市民家庭もAPV農業者とともに再エネのProsumer（生産者＋消費者）として、また電気自動車バッテリーの蓄電機能や省エネ住宅などとの関係で重要な役割を担います。そのほかにもAPV設置ファイナンスへの関りなど様々なメリットのある展開が想定されます。

①APV等の設置資金の部分出資により再エネ電力割安消費へのアクセスも APV設置の資金調達は様々の方法が考えられます。自己資金であれば貸家よりも長期安定で比較的有利な利回りでの運用対象となり得ます。高額金融資産は高齢者に偏在の傾向があり、農業引退高齢者等の投資先として興味を引くこともあるでしょう。また、広く一般市民から小口の資金供出を受けてAPVを設置し、資金配当や再エネ電力還元や農産物還元などの方法もあるでしょう。ここ数年米国では、Community Solar Farm（Garden）と言われる仕組みの太陽光発電が急増しています。これは主に自宅の屋根に様々な理由で太陽光発電を設置できない人や借家住まいの人にも広く、近隣の比較的中小型のPV設備に小口出資することで発電収益を出資割合に応じて受け取り、毎月の消費電力と相殺（減額）できるものです。様々な仕組みがありますが、上記MA州のSMART制度でもコニュニティソーラーにはAPVと同様に6セント/kwh買取加算するなど、再エネ普及のインセンティブが効いており、最終消費者の電気代が20％も安くなるとの試算もあります。結果的に市民の再エネ意識が高まりかつ再エネの恩恵へのアクセスを平等化し、再エネ普及と脱炭素を一気に進めようとする政策です。

➁APV農場を市民農園として開放すれば市民の再エネ学習・オーガニック農業や食について考え体験できる場所にもなります。米国型のCSA（Community supported Agirculutre）とAPVの合体で一層のシナジー効果が期待できるでしょう。

③地域内で太陽光発電など天候等で変動する再エネ割合が増えてくると、その変動を平準化する需給調整の必要が高まります。バイオマス発電や風力発電が相当量あれば、APVの太陽光発電とは発電時間帯がずれてある程度の平準化効果もありますが、東広島市では圧倒的に太陽光発電割合が大きくなるでしょう。そこで市民の役割が重要になってきます。電気自動車（EV）のバッテリーは一般家庭の消費電力４日分の蓄電能力を持ちます。一方一般家庭のEVはその大半車庫で休眠しているといわれ、14万台とも言われる東広島市の登録乗用車のうち2割強の約3万台が地域マイクログリッドの蓄電に活用できれば、農地10％に設置のAPVの総発電量に相当する蓄電が可能となり、域内再エネの需給調整が大変楽になります。おまけに世界的な脱炭素の動きの中で、EV普及は予想を超えて進みつつあり大方の国で2030年までに化石燃料エンジン車の新規発売は禁止する方向となっています。また、省エネ住宅の屋根置き太陽光発電と車庫のEVは、すでにV2H（Vehicle to Home）という技術で、日中の発電余剰電力を蓄電し夜間や雨の日はEVバッテリーから自宅の家電製品に電気を供給することが可能です。それでもバッテリーに電気が余剰なら、V2G（Vehicle to Grid）という技術で地域マイクログリッドに放出できれば多少なりとも価格の鞘どりも可能かもしれません。V2G技術は実用化が目前ですが、是非ともMAZDAなど地元技術陣に頑張ってもらい、東広島がV2H・V2GとAPVを活用した地域マイクログリッド実現に向かう世界の最先端のモデル地域になってもらいたいものです。

④一般市民家庭にも深くかかわるものとして、省エネ住宅への転換があります。
日本の伝統住宅は隙間が多く、窓も薄いガラス1枚で、とくに田舎では日当たりのよい南側スペースは来客用とし日々の生活は北側のおよそ快適とは言えない部分を使うケースが多くみられます。温暖化が進み季節ごとの気候変化が一層厳しくなるなか、効率の悪い冷暖房は脱炭素に逆行することにもなりますし、何よりも健康的で快適な暮らしにも逆行するでしょう。ひたすら我慢しなくでももっともっと快適で気持ちの良い住まい方を求めても良いはずだと感じて、２０年余り前のシックハウスや外注転がしそして塗り物貼物が横行して、よい家が作りにくい時代にいろいろ悩みながら、多少なりともエコを意識して自宅を新築しました。

それから４半世紀、日本でもやっと最新技術を取り入れた省エネ住宅への転換により、健康的でより快適な暮らしを選択でき、同時に脱炭素の実現に貢献できる家の実現が可能な時代となってきました。
ZEH（net Zero Energy House）すなわちネットゼロ・エネルギー・ハウスと言われるものや、パッシブハウスと言われるものがそれです。そのいずれもコンセプトの中心にあるものが、複層ガラス（ペアガラス）使用や外断熱による高断熱・高気密仕様、外気熱交換をするヒートポンプ活用の省エネ給湯や家電製品、そして日差しのコントロール等です。南側の軒や深い屋根付きデッキなどは日差しを抑えるだけでなく外と中の中間リビング的に活用で豊かな生活空間を提供してくれます。そして消費エネルギーを抑えるだけでなく再生可能エネルギーを屋根置きの太陽光発電等で作る創エネももう一方の主役です。このエネルギー性能の良い住宅仕様を日本の住宅建築の基準にすべく宅省エネ住宅改正法が数年前まえから国会に提案されていますが未だに審議が先送り中と聞きます。一方で地方例えば鳥取県では、この法案のレベルをはるかに超えヨーロッパ並み以上の高い性能基準を求める条例を議決。「とっとり健康省エネ住宅」と称して県民の健康で快適な住宅建築を力強く推進する制度が稼働中です。地方が率先してやればできる、時代の風や世界の動きが応援してくれるのです。流れが起きるところから進化が始まり、スムースに流れる方向にさらに進化するのでしょうか。

⑤もう一つ里山ライフスタイルを豊かにしつつ、予想に反して脱炭素に貢献するのが薪ストーブです。薪は二酸化炭素の缶詰とも言われ燃やせば二酸化炭素が出ますが、木の成長過程で同量のCO２を空気中から吸収するので、プラスマイナスゼロすなわちカーボンニュートラルと言われています。薪確保のため山に入って間伐すれば日差しや風通しが改善され樹木の成長が加速することで二酸化炭素吸収量が増えます。さらに栄養素の宝庫である落ち葉の発酵を促進して表層地下水に溶け込み、里山から下流農地を有機的に豊かにしつつ、最後に海底湧水となって海岸沿いの漁業資源も豊穣にすると言われています。石油や灯油は有限の地下に眠る化石燃料をわざわざ掘り出し燃やすので温暖化ガスを純増させますが、ストーブの薪はカーボンニュートラルで熱エネルギーを出しながら同時に森を再生し続ける循環型資源という長所もあります。

薪ストーブ１台：朝から夜まで一日１５時間焚く＝薪４t年間消費＝薪７㎥＝灯油１２００ℓの熱量＝ハイブリッド５台分と同等の脱炭素効果、とも言われています。
１年乾燥済みの薪を全て買うとかなり贅沢なことになりますが、里山ではあちこちから薪材が集まるので割って１年以上乾燥するだけで、石油ストーブやエアコンでは決して味わえない敢えて言えば温泉のような芯から温まる遠赤外線の輻射熱による心地良さに包まれます。さらに炎の揺らぎに癒され、時には絶品料理にもあり付ける贅沢が味わえます。